会社は収益をあげるために、出資者や債権者から調達した資本を運転資金や設備などとして用います。これらの、会社に帰属し、将来的に会社に収益をもたらす経済的価値を通常資産としてとらえます。

資産には換金できる価値を有するものだけではなく、それ自体では換金できない項目も含まれます。財務会計上の資産は、貨幣を基準とする評価ができることも要件の一つです。

人材資源や信用、ブランド価値といった要素は、企業経営において重要な要素であると考えられていますが、合併時を除けば財務会計上の資産として認識されません。経営コンサルティングなどの世界では、こうした要素を無形資産（無形固定資産とは異なる）と名づけて評価していこうという動きあります。

例えば、製造業においては、企業は外部からさまざまな原価財を購入し、製品を製造するためにそれらを消費し、直接材料費、直接労務費、直接経費、製造間接費が発生します。さらにそれらは仕掛品、製品に変化していきます。

このように資産は、状況や用途に応じて様々な意味に変化する経済用語です。資産を形成する際には、資産そのものの特性に留意しておく必要があるでしょう。
資産の特性を知れば、資産を運用していく際の運用成果にも効果が現れるでしょう。

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